孫正義氏、MSXに反対表明。対抗規格の策定に動く (1983年6月21日)

●「天才」西和彦と「神童」孫正義の10 日間戦争

そんなMSX 規格だが、思わぬところから反対の声を浴びることになる。その中心となったのは、日本ソフトバンク(以下ソフトバンク)の孫正義氏であった。当時弱冠25 歳である。

現在は携帯電話のキャリアとして一世を風靡しているソフトバンクだが、創業当時の事業はパソコン用ソフトウェアの卸売であった。孫正義は自ら起業する際にさまざまなビジネスのアイデアをノートに書き留め、その中からいけると判断したのがこの事業であった。日本のパソコンビジネスにおいて、開発サイドから辣腕をふるう西和彦と、流通サイドで活躍する孫正義。いつしか、マスコミはこの二人の若者を「天才」と「神童」と呼んで比較するようになっていった。

孫正義がMSX に反対する理由は大きくいって2つあった。ひとつは、日本発の統一規格であるにも関わらず、その提唱者が米国企業のマイクロソフトであることだった。マイクロソフトが表に立っていることにはMSX 側の理由もあるのだが(詳しくは後述)、孫正義にとっては日本発の規格は当然日本企業によって、また日本製のOS によって提案されるべきだという考えであった。もうひとつの理由は、そのビジネスモデルである。MSX はハードウェアを開発するメーカーに対して加盟金と生産台数に応じたロイヤリティを求めるほか、MSX 規格に沿ったソフトウェアを開発するメーカーに対しても、MSXマークを付する代わりに生産本数に応じたロイヤリティを求めることとしていた。当時、日本のパソコン業界においてソフトウェアにロイヤリティを課すビジネスは存在せず、この点をもって孫正義は「フェアなビジネスではない」と判断したのだ。

もっともマイクロソフトからしてみれば、このビジネスモデルは極めて合理的なものであった。1981 年にIBM が「IBM PC」を発売したとき、それに付属するOS として「PC DOS」を納入したのがマイクロソフトであるが、その際ソフトウェア自体の買い取りを求めたIBMに対して、マイクロソフトは権利を自社に残し、ロイヤリティを受け取るビジネスモデルを提案して受け入れられている。その後マイクロソフトは自社でほぼ同様のソフトを「MS-DOS」という名前で売り出し、IBM 以外のメーカーに供給することで莫大な利益を生み出すことに成功したのだ。

また、ゲーム専用機の分野でもすでにアメリカでは先例が存在していた。1980 年、当時アメリカで大ヒットしていた「アタリVCS」というゲーム専用機がある。元アタリ社員らが設立したアクティビジョンという会社が、アタリに無断でアタリVCS 用のソフトウェアを開発・販売したことで訴訟が発生した。両社は和解し、アクティビジョンはアタリにロイヤリティを支払うことを条件にソフトウェアの販売を認められた。これがいわゆる「サードパーティー」と呼ばれる企業の誕生である。その後、アタリVCS の仕様は事実上オープンとなり、アクティビジョンだけでなく多くの企業が参入することとなる。

この事例をマイクロソフトも当然知っていた。MSX はゲームに限らず、さまざまな実用ソフトの供給を目的としており、そのためには当然ながら自社開発のソフトウェアだけではラインアップが不足する。サードパーティーの積極的な参入を促す意味でも、こうしたルールを最初から設ける必要があったのだろう。

1983 年6 月20 日。MSX 規格の発表から4日後に孫正義は西和彦に連絡を取り、電話会談を行っている。その際、上記の点からMSX 規格への反対を表明し、譲歩を迫ったものと思われる。しかしその交渉は決裂。翌日21 日、孫正義は思い切った行動に出る。自ら記者会見を開き、「MSX 規格に対抗する独自の統一規格策定に乗り出す」ことを表明したのだ。当時、孫正義はB 型肝炎を煩っており入退院を繰り返していた。この記者会見も病院を抜け出してのものであった。自らが構築してきたパ
ソコンソフトウェアの流通網が、MSX の存在によって脅かされようとしている。その危機感が孫正義を突き動かした。MSX 陣営は6 月27日にソフトウェアメーカーを対象としたMSX規格の説明会を開くことをすでに告知していたが、孫正義は同日に独自規格の発表会をぶつけてきた。

ところで、孫正義が策定していたMSX の対抗規格とはどのようなものであろうか。実際には発表されなかったものなので完全に推測となってしまうが、孫正義が記者会見を行った際に、すぐにソードが反応して賛同する旨の声明を発表していることから、ソードの「M5」をベースに立案されていた可能性は高い。ソードは「純国産パソコン」を掲げているメーカーなので、孫正義の掲げた理念に呼応しやすかったのだろう。しかし、OS についてはソードが開発したBASIC ではなく、CP/M の名前が当時の報道であげられている。CP/M は米デジタル・リサーチ社が開発したOS であり、もしこの話が真実とするのであれば「純国産」の理念とは多少ずれることになる。

かつて、IBM がOS の開発を依頼する際、最初にデジタル・リサーチ社に話を持っていったが成立せず、その後マイクロソフト社が開発を受諾したというエピソードは世界のIT 業界を語る上で外せないであろう。このわずかなボタンのかけ違いが、太平洋を越えた日本でも微妙に影響していたのだ。

 

パーソナルコンピューター向けソフトウエア卸売最大手の日本ソフトバンクは二十一日、低価格パソコン向けのソフトウエアの規格統一に乗り出すと発表した。これは先に米国マイクロソフト社が打ち出した同分野での規格統一の動きに対抗するもので、すでに国内パソコンメーカー二十一社に「ソフトバンク案」に参加するよう呼びかけているという。また近く国内のソフトウエア会社にもソフトバンクの考え方を説明する予定で、これら各社と議論を煮詰めたうえで早ければ今夏にも具体的な規格統一に踏み切りたい、としている。

ソフトバンクが規格統一に乗り出すのは先にマイクロソフトが日電などメーカー十四社に、同社が開発したシステム「MSX」を採用し、低価格パソコン向けのソフトウエアの規格を統一するよう呼びかけたのがきっかけ。マイクロソフトが提唱する規格が採用されればメーカー、ソフト会社はマイクロ社に対して多額の契約料やロイヤリティー(使用料)を支払う必要が生じるうえ、米国の会社にわが国のパソコン市場の主導権を握られてしまうと判断し、独自の「日本製の規格統一案づくり」を進めようとしているのが実情。

【出典】日本経済新聞 1983/6/22付

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